自分にあった旅行代理店選びで、楽しい旅の思い出作りましょう。

旅行代理店の起源の一つとして、御師や先達などが挙げられます。
御師や先達などは、社寺に所属する下級の神職や僧侶などで、各社寺の布教のために村々に講(信者団体)を組織し、信者を獲得していました。
定期的に村を訪れ、社寺のお札を配ったり、教えを説教したりしました。
そして、村人が社寺に参拝する際には、彼らは案内人として社寺まで先導し、社寺に到着すれば宿泊先の斡旋や提供、旧所名跡の案内解説を行い、社寺参拝の取次ぎを行いました。
その際の参拝者のもたらす収益は大きなもので、信者名簿は顧客リストとして重要視され、高額で取引されるようになり、また借金のかたともされました。
これらの制度は明治に入り政府により廃止されましたが、近代の大衆旅行の基本的な形が既に出来上がっていました。

 主催旅行

旅行の素材をﾊﾟｯｹｰｼﾞ化して参加者を募集する旅行の事です。
旅行会社が、あらかじめ旅行計画を作成し、参加者を募集して実施する旅行が主催旅行です。
ﾊﾟｯｹｰｼﾞﾂｱｰはほぼ主催旅行だと思って下さい。
主催旅行を企画した旅行会社には、旅行中の事故などに対して補償金がでる特別補償と、旅行がﾊﾟﾝﾌﾚｯﾄどおりに催行されないときに変更補償金が出る旅程保証が義務付けられます。
航空券＆ﾎﾃﾙのｾｯﾄﾌﾟﾗﾝのような形態も主催とみなされます。

 手配旅行

旅行者の依頼で手配を代行する旅行の事です。
手配旅行の定義とは｢消費者の要望により、ｴｱｰやﾎﾃﾙなどを消費者の代わりに、手配することを引き受ける契約｣のことです。
つまり旅行会社は消費者の委任を受けて代理で取り次ぎ行為を行うだけになります。
よって仮に現地のホテル予約を依頼したのにとれなかった、としても予約の際にかかった通信手数料などが発生することになる場合もあります。
また、旅行中に起きた事故・旅程の変更等も、あくまでも個人の”ｵｰﾀﾞｰﾒｲﾄﾞ旅行”なので、旅行会社の責任はありません。
又、航空券やﾎﾃﾙの手配をお願いするときは、必ず「旅行業務取扱料金(＝手配手数料)」を確認しておきましょう。

1. 国土交通大臣の認可を得ているか

国土交通大臣または各都道府県の知事の認可を得ているか確認が必要です。
認可を得ている旅行会社は「国土交通大臣登録旅行業第○○号」や「△△知事登録旅行業第○○号」等と記載されています。
登録番号はﾎｰﾑﾍﾟｰｼﾞやﾊﾟﾝﾌﾚｯﾄの会社概要または旅行条件等に記載されています。
登録済みの旅行会社は保証金を納めているので万一、旅行代金を入金後に旅行会社が倒産して旅行に行かれなくなったとしても保証金を被害者に分配されます。
記載していない場合は認可を得ていない会社となりますので違法業者になります。

2. どっちがいい？有名会社と専門会社

幅広い分野に強い大手旅行会社と「ﾄﾞｲﾂ専門」・「中国専門」などの地域または「ﾀﾞｲﾋﾞﾝｸﾞ」「登山」などのﾃｰﾏ専門の専門会社とどちら方が良い旅行会社か？目的に合わせた会社を選びましょう。

 大手旅行会社の特徴

幅広いｴﾘｱを扱っている。（商品が豊富）
現地にﾂｱｰﾃﾞｽｸを設置しているので安心。
在庫を持っているので予約がとりやすい。
万一のﾄﾗﾌﾞﾙでも対応がしっかりしている

 専門会社の特徴

ｽﾀｯﾌも幅広い知識と経験を持っている。
その地域またはﾃｰﾏについては情報をたくさん持っている。
様々な提案をしてくれる

旅行代理店では取り扱える旅行の内容や会社の財産基盤をもとに3つに分類されます
大々的にﾊﾟﾝﾌﾚｯﾄを作成し広告している大手の会社は、まず間違いなく第一種旅行業です。
旅の情報誌などに広告を掲載しているあまり名前が知られていない旅行代理店は、第二種・第三種の場合もあります。
ﾊﾟﾝﾌﾚｯﾄや旅の情報誌の会社名近くには、「国土交通×××」「東京×××」などという表記があり、前者は第一種旅行業、後者は第二種、もしくは第三種という3種類に見分けができます。

■旅行会社の種類と取り扱える旅行の内容

 第一種旅行業

主催旅行（海外・国内）を実施することができ、手配旅行、他の旅行業者の主催旅行を取り扱うことができます。

 第二種旅行業

主催旅行（国内のみ）を実施することができ、手配旅行、他の旅行業者の主催旅行を取り扱うことができます。

 第三種旅行業

手配旅行、他の旅行業者の主催旅行を取り扱うことができます

■旅行代理店のメリット
第二種、第三種旅行業は、同じ内容のﾂｱｰでも第一種と比較して安くで提供していたり、個性的な旅を企画している旅行会社も多く旅行者としては魅力的な存在です。
ただし、財産的基盤が小さいこともあり会社自体が倒産というﾘｽｸや会社自体の信用性、旅先で何かあった時の保証などは、第一種旅行業の方が安心です。
もちろんきちんとした経営をしている旅行業がほとんどではありますが、心配や不安場合は社団法人日本旅行業協会の会員であれば、何かあった際に協会が苦情窓口となったり、補償について対応してくれます。
申し込み前にﾁｪｯｸするといいです。